ミセスGのブログ

海外ドラマ&映画の感想もガッツリ書いている国際結婚&アメリカ在住女のブログです。

貧困に陥らないために日本人の独身女性が肝に銘じておくこと

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日本の働く単身女性の3人に1人が貧困層に陥っているのをご存じだろうか。

働く単身女性の3分の1が年収114万円以下で生活しているという。

貧困層の定義は、月給10万円以下あるいは家賃を引いて8万5千円以下となっている。

貧困女子の原因としては、まず、派遣やアルバイト・パートなど非正規雇用で給与が少ないことが挙げられる。

離婚したシングルマザーも貧困に陥りやすい。母子家庭では貧困率は50%を超えている。シングルマザーの人に一人が貧困状態にあるということだ。さらに20代のシングルマザーの貧困率はなんと80%で年収114万円以内で生活している。

幼い子供を抱えて保育園代を払いながら自分ひとりで二人分を養っていくのがいかに大変かは誰でも容易に想像できるだろう。

さらに都市部では待機児童の問題があり、母親が働きたくとも児童を預けられず、働けないことがさらに状況を悪化させる。

貧困に陥らないためには何が必要なのか。

 

高学歴を身につける

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日本が学歴社会と言われて久しいが、アメリカも相当な学歴社会である。

さらにアメリカの経済格差は、日本とは段違いに激しく、1%の超富裕層と99%の貧困層という二分された凄まじい社会になっている。

富裕層であれば家庭教師を雇ったり、塾に通わせたり、子供の学問能力を引き出すために様々な選択肢がある。富裕層は年間500万の有名私大授業料も払えるし、多額の寄付も可能だ。世界で一位・二位を競う教授を私学に呼び寄せることも可能だ。

ところが貧困層は明日の食費を稼ぐことや来月の家賃を払うことで手一杯で、教育どころではない。学校に行くより、むしろ日銭を稼いできてくれれば、と思うのは当然のことだ。子どもも、経済的に苦しむ親を見れば、学校に行くより一日でも働いて家計を助けようと思うのが自然だ。

貧困は伝染すると言われている。親が貧困であれば子供に十分な教育を与えられない。教育より一日も職について一家を経済的に支えることが望まれる。しかし学歴も職歴もスキルもない十代の子が就ける仕事といえば、工場労働者やファーストフードなどの単純労働など選択肢が極端に絞られてしまう。

十分な教育がなければ給料の高い仕事に就くのは難しい。したがって子供も最低時給の仕事に就くしかなくなり、親と同じように貧困の道を辿ることになる。

日本もこの方向に向かっている。

したがって、貧困に陥らないための要件の一つは学歴だ。できる限りの学歴を身につけることである。

ただし、気を付けたい点が一つある。大学費のために奨学金を利用する方も多くなっているが、返納しなければならない奨学金の利用はお勧めしない。大学卒業と同時に毎月2~3万円の借金を返納しなければならないため、スタート時から大きなハンデを背負うことになる。

就職したとしても、職が永遠に保証されているとは限らない。すでにシャープや東芝などの大手企業が何千人もリストラ する時代なのだ。職が保証されていると考える方がどうかしている。職を失った時点で、毎月数万円の借金が重くのしかかってくるのだ。

したがって、財政的に許せる限りの高学歴を身に着けることがサバイバルの第一要件になる。まちがっても高校をドロップアウトしたりしてはならない。

 

一つの分野に特化するか、二つ以上のスキルを身に着ける

もう一つがこれだ。生活の糧となる仕事においで、一つの分野に特化すること。専門分野を身につけるだけではなく、そこからさらに一つの分野を選んで特化させるのだ。

たとえば会計士は専門職だが、この先IT化がさらに進み、AI(人口知能)がさらに活用され始めると、会計の仕事もロボットが取って代わる日が来るかもしれない。数十年先、ホワイトワーカーの仕事は殆どAIによって取って代わられると警告する者もいる。そのため、たとえ専門職であってもロボットが及ばない分野に特化するのがサバイバルできる方法である。

アメリカ労働省が試算したデータに基づく「人口知能に取って代わられる仕事と生き残る仕事」は以下の通りだ。

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出典:nikkei.com

ロボットはまだ「感情」を勉強していないので、「生き残る仕事」には精神性や感情を読み取る仕事が目立つ。

また、100年も200年も代々続いているいわゆる「職人」というものも、この先も高確率で生き残る可能性が高い。たとえば日本刀の鍛冶職人。日本刀の発祥は平安時代末期とも古墳時代ともいわれているが、これだけ最先端技術があふれる社会でも職人が手作業で一から製造し、1000年以上も形を変えず生き残っているのである。ということはこの先1000年も日本刀は形を変えず生き残る可能性が高く、日本刀を造るのに熟練した技量を要する刀職人はこの先も生き残る可能性が高い。

逆に言えば、誰でもできる仕事は避けなければならない。事務やサラリーマンなどはいくらでも代わりがきく。企業は今後ますますコストカットを進めていくので、あなたが月給23万円の35歳の事務員であれば、企業は月給16万円で20歳の事務員を雇おうとする。移民政策を進める日本政権下ならば、月給3万円の東南アジアからの事務員を雇おうとする。代替のきくサラリーマンを選ぶことは、間違いなくリスクを含んでいる。

また、スキルを2つ以上身に着けることもサバイバル能力を高めることにつながる。たとえば英語と日本語の二か国語は話せる人は多いが、プラス中国語の三か国語を話せる人は少ない。あるいは英語ができてプログラミングもできるなど、それだけであなたが仕事を得る可能性は高くなる。

私自身はもともと英語のライティングスキルがあったので仕事探しには苦労しなかったが、翻訳の仕事をしている間も必ず副業をしていた。機械翻訳の進歩によって翻訳業界も淘汰されることを見据えてのことだ。

 

質素な生活、倹約、貯金に励むべし

高度成長期だろうが不景気だろうが、貧困に陥らないためのサバイバルの基本は、質素な生活を送り、倹約を習慣にし、貯金に励むことだ。

これができてなければ、年収1000万だろうが2000万だろうが、いづれ金を食い潰す。

私の義兄は年収2000万ほどでラグジュアリーな生活を謳歌していた。高級スポーツカーなど車を4台保有し、寝室5部屋の大きな家に住み、毎年海外旅行に行き、ラスベガスやフロリダに度々旅行し、外食ばかりの生活を送っていた。

10代の子供には高級な自転車やダイヤモンドを贈り、誕生日パーティを盛大にお祝いしていた。

ところが去年ある事件をきっかけに停職処分になった。貯金がまったくなかったのか、すぐに家のローンを滞納し始め、元妻への養育費が払えなくなり、親や兄弟からお金を借りまくっていた。破産寸前であるにも関わらず、贅沢なライフスタイルからダウングレードできず、兄弟から1000ドル借りてガールフレンドとその子供たちを連れて旅行に行くなど、自滅への道を突き進んでいる。

数年前からミニマリストとという言葉が流行りだしたが、これは時代に合った至極まっとうなサバイバル方法であると言える。

私も20代は貯金など考えたこともなかった。あの頃これに気付いていたら、今では全く違った心の余裕ができていただろうと思う。

今は金を使う喜びより、金を使わない喜びの方が大きい。

 

結婚相手は保守的な人を選べ

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日本が高度成長期にあったとき、人気のあった「3高」はすでに影をひそめ、昨今は「3強」を選べと言われている。3強とは、不景気に強い、結婚生活に強い、身体が強いの3つだ。

これは時代を鑑みると、理にかなった選択だ。いくら1000万稼いでいても、不景気のあおりで解雇されてしまえば身も蓋もない。そのときは同業者も同じように不景気の影響を受けているので、それまでの年収を維持するどころか再就職さえ難しくなるだろう。

結婚生活に強い=妻子を守ろうとする気構えが強いということだ。何よりも妻子が大事なので、浮気の心配も低くなる。たとえ浮気したとしても、遊びに過ぎず、妻子を捨てることはない。

そして身体が丈夫で強いこと。年収が高くても健康を害してしまったら元も子もない。身体は第一の資本だ。精神的にも身体的にも丈夫な人が理想だ。

私がお勧めしたいことはこの「3強」でほぼ説明されているが、あえて言うなら保守的な人を選ぶということだ。保守的な人は、離婚への抵抗感も強く、結婚生活を守り通そうとする人が多い。

また、何があっても妻子を守ろうと思うので、仕事をクビになっても、落胆している時間があったら他にお金を稼ぐための道を見つけ出す。妻子のために、やれることはなんでもやろうとする。(ただし犯罪に手を染めるような人は選んではならない!)

保守的な人は貞操観念が強い人が多いので浮気もしにくい。他に好きな相手を作って妻子を置いて出て行ってしまうということはまずないであろう。

かくいう私も、高級取りのITエンジニアにプロポーズされたことがあった。しかし今は給料は低くても保守的で「3強」に限りなく近い人と結婚し、満足している。ひどい喧嘩をすると、私は離婚を安易に口にするのだが、旦那は絶対に離婚はしないと言う。正直、子を持つ妻として、配偶者のこの安心感は何事にも代えがたいものである。

 

簡単に離婚しないこと

私の周りでもシングルマザーが非常に多くなっている。アメリカではない、日本での話だ。離婚したら、夫に頼らず自活していかなければならない。

子供がいる場合、アメリカの場合はふつう共同親権になるが、日本ではなぜか母親に親権が与えられるケースが多い。そして養育費を元夫からもらうことになるわけだが、養育費を払っていないケースも多いのである。

アメリカでは養育費を払わないと、運転免許証やパスポートの更新ができなくなり、銀行口座も差し押さえられ、いづれ刑務所行きになる。レイオフされ、貯金もないなど、物理的に本当に何もない場合は、情状酌量され、その後の養育費支払い計画など交渉することになる。

しかし日本では、もらえるはずの養育費をもらっていない人も多いのである。養育費に頼れないということは、自分がより働かなければならないということだ。

DVやモラハラ、ギャンブル、酒など、離婚しなければならない重大な理由がある場合は離婚した方が良い。そうでない場合は、簡単に離婚をしない覚悟が必要だ。離婚した後の経済的負担や子供と二人だけでやっていく人生を具体的にイメージしてみるとよいかもしれない。